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ビジネス日本語の知識を理解することは必要であるが、それも、その場にいらなければ、本当の理解とはいえないと思う。したがって、授業でできるだけビジネスの場面を作ってあげ、あるいは学生に授業内容とビジネスの場面を作らせ、もっと積極的に授業に参加させるのは学生たちの学習意欲と学習効果を高めるのではないか。もしできれば、日系企業に短時間実習させるのを実践教育部分として進められる。つまり、学生を「講義性」から「学生主導性」 へ、「受動的学習者」から「能動的学習者」 への転換させる。
一方で、ビジネス日本語教育には、文化的な理解の過程が不可欠である。したがって、授業中にはビジネス知識だけでなく、社会・日本文化のことも紹介してほしい、これも面白さと豊富さをもたらせ、学生の意欲を高めると思われる。
これまでの日本語教育の歴史を調べると、成功したのは日本語のみで教えた場合である。 これは中国であまり重視されていないが、もし授業中に、先生がわずか数語の母国語を使っても、学習者はさらに多くの母国語を要求し、それに応じなければ不満を抱く。不満が満たされない時には学習意欲を失ってしまう。学生が全ての日本語をすぐ理解できなくても、教師は焦らないで、辛抱強く適当にスピードを落とすべきである。そうすれば、学生も自分でより厳しい自覚を持って、ますます日本語での教育方式に慣れていくと思われる。

3.3 授業後の問題点

3.3.1 授業への評価・授業の改善

どんな領域であれ、計画的な教育活動が行われるときには、教育目標の設定→実践→評価の過程を含めている。一般的に、教育における評価とは、教育の場で教師と学生との間に繰り広げられるさまざまな教育活動について、これを調整するため、あらかじめ設定られた教育目標を基準とする観察や測定の資料から、その目標達成の度合を判定する手続きを言う。
教育目標をどのくらい達成されたかを把握し、判定することを通して、教育目標が学習者にとって達成可能なレベルに設定されていたかどうか、カリキュラムの編成や教材・副教材の利用や教授法は効果的なものであったか、学生の学習態度に問題はなかったかなど、教育活動の各局面にフィードバックされ、より適切な教育の目標・内容・方法への反省や改善への資料として、教師も学生にも役立てられなければならない。
したがって、毎学年のビジネス授業が終わった後、テストを通して教育効果を了解するのを除き、授業評価もすべきであると考えられる。  

4  おわりに

小論をまとめて、下記の結論が挙げられる。
湖单省の「211工程」大学のビジネス日本語教育の現状について、調査による発見した問題点を効果的に改善するため、教育を行う過程に従って、上記の問題を授業前、授業中、授業後の問題に分類し、具体的に問題点をまとめて、以下のとおりになる。
1） 授業前の問題点
① シラバス・カリキュラムの科学性・全体性・深さが足りない。
② 教材の選び・つくり方があまりよくない。
2） 授業中の問題点
① 教材（副教材）・道具などの使い方があまりよくない。
② 教学生の勉強意欲・学習姿勢（授業法）がよくない。
3） 授業後の問題点
① 学生からの授業への評価が重視されていない。
② 授業効果の調査（次の授業効果を改善するため）が重視されていない。
各問題にいろいろな解決方法があるが、理論的な先行研究の成果と結び、重視されていない視点から対策を考えた。まとめれば、次のとおりになる。
まず、授業前の問題点に対して、「特定の場面で100％日本人のように話せる学生と日本人でも外国人でもない、その中間の立場に自分を置けるような日本語を話せる学生を培う」という目標を持って、私的な利益を考えず、学生のために教材を選んで（必要に応じて作成）、カリキュラムの内容を考えた方が良い。
そして、授業中の問題点について、充分に教材・副教材・教具などを利用し、教師も学生も一言の中国語を使わず、日本語で授業をやるのを進める。最も大切なのは、予習・復習なども含め、学生の勉強意欲と学習姿勢に気をつけることである。その点について、実践的な教授法と学生主導の能動的な学習方法が
役に立つ。
最後に、授業後の問題点に関しては、教育の「目標設定・実践・評価」という過程の最後の一環として、授業後テストの結果を分析し、授業効果を調査することと学生に対する授業アンケートを行うことが適応対策になるのであろう。
要するに、良い授業が行われるため、教育の前後も含め、いくつかの問題を重視しなければならない。そして、学校・教師・学生は一致して努力すれば、全体として良い結果が出ると考えられる。  

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